厚生労働大臣の定める掲示事項

1.情報通信機器を用いた診療について
当院では、オンライン診療など情報通信機器を用いた診察をおこなっております。遠隔においても、診察から薬の処方まで一貫した診療を提供することが可能です。
ただし、初診においては、向精神薬の処方はいたしませんのでご了承ください。

2.一般名処方加算について
当院では、後発医薬品(ジェネリック薬品)の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みをおこなっております。取り組みの一環として、後発医薬品がある場合は一般名処方を実施しています。一般名処方により、必要な医薬品を提供しやすくなります。
※一般名処方とは、「商品名」ではなく「有効成分」を処方箋に記載することです。このことにより、供給不足の薬であっても、同じ有効成分の薬を提供しやすくなります。

3.明細書発行体制等加算について
当院では、医療の透明化や患者さんへの情報提供を推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目が記載された明細書を無料で発行しております。公費負担の医療受給者で自己負担のない方についても、明細書を発行しております。
なお、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨をお申し出ください。

4.院内トリアージについて
当院では、受診される患者さんに対して、院内トリアージを実施しております。発熱・風邪症状を伴う患者さんには、あらかじめ症状をお聞きし、診察の優先度を決めております。場合によっては、診察待ち時間が長くなる場合がございますのでご了承ください。

5.医療情報取得加算について
当院では、オンライン資格確認をおこなっております。受診される患者さんに対して、オンラインにより受診歴や薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用し、診療をおこなっております。

6.医療DX推進体制整備加算について
当院では、以下の取り組みにより医療DXを促進しております。
  • オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報を診療に活用
  • マイナ保険証の促進
  • 電子カルテ情報の共有
  • 電子処方箋の発行予定(2025/9/30までに実施予定)
医療DXを推進し、より質の高い医療をおこなうための十分な情報を取得し、診療において活用しております。
※医療DXとは、保健・医療・介護の各段階(疾病の発症予防、受診、診察・治療・薬剤処方、診断書等の作成、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など)において発生する情報やデータを、全体最適された基盤(クラウドなど)を通して、保健・医療や介護関係者の業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化を図り、国民自身の予防を促進し、より良質な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えることです。

7.生活習慣病管理症について
当院では、生活習慣に関する総合的な治療管理ができる体制を整えております。症状に応じて、28日以上の長期投薬またはリフィル処方箋の交付が可能です。ご希望があれば、その旨をお申し出ください。